| 教育実践上の主な業績 |
年月(自) |
年月(至) |
概要 |
| １ 教育内容・方法の工夫(授業評価等を含む) |
| 全ての講義をZoomによるリアルタイム・オンライン講義に移行するための説明会を実施 |
2020/04 |
|
法科大学院の全ての講義をリアルタイム・双方向で実現するために、全法科大学院生・専任教員・非常勤講師・事務職員に、Zoomでの講義方法を説明した。 |
| Moodleを使ったブレンディッド・ラーニングを実践 |
2009/10 |
現在に至る |
愛知大学で導入しているLMSとしてのMoodleを講義に積極的に活用し、eLearningと対面講義を融合した教育を実践している。 |
| 学生による授業評価 |
1997/04 |
現在に至る |
これまで教員となってより、アメリカ留学の体験から講義アンケートの重要性を痛感して、アンケートを実施してきている。大学の組織的な取組としてアンケートをとることとなる以前から、個人的に毎回毎年アンケートをとり、アンケート結果を後の講義に反映させてきている。 |
| Webサイトによる講義情報の提供 |
1997/04 |
現在に至る |
講義用のシラバス、掲示版などを、自らの研究室内のサーバーから情報発信し、講義に活用している。＜http://cals.aichi-u.ac.jp＞ |
| Webサイトによる研究業績の提供 |
1997/04 |
現在に至る |
これまで執筆した研究論文は、すべてPDFファイルにして、自らの研究室内のサーバーで公開している。受講生はこれを参照して、講義に活用している。＜http://cals.aichi-u.ac.jp＞ |
| オフィースアワーを設定 |
1992/04 |
現在に至る |
担当授業時間割を常に講義用シラバスに掲載し、オフィースアワーを設定している。また質問などは何時でもメールでも受け付けている。 |
| ２ 作成した教科書、教材、参考書 |
| 法科大学院とICT |
2009/11 |
|
法科大学院教育におけるICTの利活用について講義するための教材として作成。 |
| コンピュータ法学(CaLS)用教材 理論編Ver.5.0 |
2003/04 |
現在に至る |
1994/3「コンピュータ法学(CaLS)用教材Ver.1」と同じ内容。 |
| コンピュータ法学(CaLS)用教材 理論編Ver.4.0 |
1999/03 |
|
1994/3「コンピュータ法学(CaLS)用教材Ver.1」と同じ内容。 |
| コンピュータ法学(CaLS)用教材Ver.2.11 |
1996/03 |
|
1994/3「コンピュータ法学(CaLS)用教材Ver.1」と同じ内容。 |
| コンピュータ法学(CaLS)用教材Ver.1 |
1994/03 |
|
嘱託講師として同志社大学法学部で行っていた特殊講義(コンピュータ法学)用教材として作成。その後適宜改版し続け、愛知大学法科大学院での法情報学の教材として使用している。 |
| ３ 教育方法・教育実践に関する発表、講演等 |
| ""Women’s Issues in Japan Today""と題するシンポジウムを企画・立案し、そのシンポジウムでの司会を務めた。この場にハワイ大学StudyTourに参加している愛知大学法学部生が英語でプレゼンテーションを行う場を提供できた。 |
2023/03 |
|
Hawai’i州立大学マノア校のWSRSL(William S. Richardson School of Law)において、ハワイ大学日本研究センター(Center for Japanese Studies)、PALS(Pacific-Asian Legal Studies)およびWSRSL共催の""Women’s Issues in Japan Today""と題するシンポジウムを企画・立案し、そのシンポでの司会を務めた。この場においてWSRSLのStudyTourに参加している愛知大学法学部生が英語でプレゼンテーションを行う場を提供でき、参加者から高い評価を得た。 |
| “ Women in Legal Education in Japan”と題するシンポジウムを企画・立案し、そのシンポジウムでのモデレーターを務めた。 |
2020/03 |
2020/03 |
Hawaii州立大学マノア校のWSRSL(William S. Richardson School of Law)において、PALS(Pacific-Asian Legal Studies)およびWSRSL共催の“‛Women in Legal Education in Japan”と題するシンポジウムを企画・立案し、そのシンポジウムでのモデレーターを務めた。 |
| A Mini-Symposium on New Dynamics in Japanese law and Legal Educationにパネリストとして参加して報告した。 |
2019/03 |
2019/03 |
Hawaii州立大学マノア校のWilliam S Richardson School of Lawにおいて、PALS(Pacific-Asian Legal Studies)の主催のシンポジウムにて、日本の法科大学院教育の現状と問題点について、パネリストとして報告した。 |
| 幸福学と法 |
2017/09 |
|
龍谷大学法情報研究会にて、「幸福学と法」と題して、近時注目をあびる幸福学の成果を法学へと架橋する道筋について報告をおこなった。 |
| ハワイと裁判所 |
2015/01 |
|
龍谷大学法情報研究会にて、ハワイ州における司法制度と法学教育について報告をおこなった。 |
| 3 Topics for Comparative Law: Japanese Law |
2012/08 |
|
William Mitchell College of LawにおいてPort教授の比較法(日本法)の講義時に、比較法の意義について講義を行った。 http://cals.aichi-u.ac.jp/project/PN0435.html |
| Some Reflections on a Lawschool in Japan |
2008/08 |
|
ミネソタ州にあるWilliam Mitchell College of Lawにおいて、日本の法科大学院教育の現状について講演を行った。 |
| パワーポイント活用の基本と可能性 |
2008/05 |
|
愛知県弁護士会で、裁判員制度の導入にあたっての弁護士向けの講習会で講義を行った。 |
| 人生の先輩からのメッセージ |
2007/05 |
|
豊川市立西部中学校において、「人生の先輩に話を聞く会」という行事で講師として講演をした。 |
| 新城市の情報格差是正と未来のネットワーク社会 |
2006/11 |
|
新城市民文化会館で、2006年新城市地域情報化フェアでの基調講演として、情報格差を中心として講演を行った。 |
| 「犯罪加害者への犯罪被害者教育実践」 |
2005/11 |
|
平成17年度名古屋矯正管区内篤志面接委員研究協議会での講演。犯罪被害者教育の実践を通して、その問題点などを説明した。 |
| 「犯罪被害者」 |
2001/10 |
|
名古屋刑務所豊橋支所における受刑者対象の「ゲストスピーカーによる指導」講義。テーマは「犯罪被害者」として、犯罪被害者の困惑の実態と民事訴訟、刑事訴訟との関連について講義している。毎月1回60分講義。 |
| 「インターネット時代の法常識」 |
2001/07 |
|
平成13年度 豊橋市民大学「トラム」・豊橋創造大学短期大学部連携講座「生活を創造する－－現代社会人の常識－」での講義。＜http://cals.aichi-u.ac.jp/project/PN0428.html＞参照。 |
| ４ その他教育活動上特記すべき事項 |
| 法科大学院教育の国際化・充実のためにアメリカ人講師を招聘し講演会を主催した。 |
2019/10 |
2019/10 |
University of Hawaii, Manoa, William S. Richardson School of Lawのダニエル・バーネット(Daniel L. Barnett)教授による “The Influence of Skills Instruction on U.S. Legal Education”、邦題「アメリカ法学教育への技能習得の影響」と題する講演であり、講演会のモデレーターを務め、講演後の質疑などにおいて議論を深めることができた。 |
| 法科大学院教育の国際化・充実のためにアメリカ人講師を招聘し講演会を主催した。 |
2018/10 |
2018/10 |
University of Hawaii, Manoa, William S. Richardson School of Lawのロー・ライブラリアンである奥原恵子氏による‛US Law School and Law Library’、邦題「アメリカの法科大学院と図書館」と題する講演を主催し、講演会のモデレーターを務め、講演後の日本人ライブラリアンとの議論を深めた。 |
| 法科大学院教育の国際化・充実のためにアメリカ人講師を招聘し講演会を主催した。 |
2017/10 |
|
University of Hawaii, Manoa, William S. Richardson School of LawのMark Levin教授を招聘し、“Tobacco Product Liability Litigation in Japan”、邦題「日本におけるタバコ製造物責任訴訟について」という講演および会場との質疑応答を行った。 |
| 法科大学院教育の国際化・充実のためにアメリカ人講師を招聘し講演会を主催した。 |
2016/11 |
|
明治大学法学部特任教授ローレンス レペタ(Lawrence REPETA,Washington州弁護士)を招聘し、“What does the Courtroom Notes Case teach us today?”「レペタ訴訟がいま教えてくれること」という講演および院生との質疑応答を行った。 |
| 法科大学院教育の国際化のため韓国の法科大学院教授を招聘して講演会を主催した。 |
2016/10 |
|
韓国西江大学校法科大学院Park, Yong Chul准教授を招聘し、“Comparative Study on Exclusionary Rule in South Korea and Japan”「韓国および日本における証拠排除法則の比較法的考察」という講演および意見交換を行った。 |
| 法科大学院教育の国際化のためアメリカのロースクールとの学術提携を行った。 |
2016/03 |
|
法科大学院の国際化教育の一環として、ウィスコンシン大学マディソン校ロー・スクール(The University of Wisconsin–Madison Law School)と学術交流の覚書(Memorandum of Understanding)を締結した。 |
| 法科大学院教育の国際化のためアメリカのロースクールとの学術提携を行った。 |
2015/08 |
|
法科大学院の国際化教育の一環として、ウィリアム S. リチャードソン スクール・オブ・ロー,ハワイ大学マノア校(William S. Richardson School of Law, University of Hawai’i at Mānoa) と国際学術交流協定(International Exchange Program Agreement)を締結した。 |
| 法科大学院教育の国際化のためアメリカのロースクールとの学術提携を行った。 |
2015/08 |
|
法科大学院の国際化教育の一環として、ミッチェル・ハムリン・スクール・オブ・ロー(Mitchell Hamlin School of Law)と国際学術交流協定(International Exchange Program Agreement)を締結した。 |
| ICTを活用した法学教育 |
1992/04 |
現在に至る |
現在は、Moodelを中心としたLMS(Learning Management System)を法学教育で活用する方策を研究している。これらの研究成果を法科大学院教育の現場にフィードできるように努力している。 |