愛知大学研究者情報データベース

検索トップページ検索結果詳細情報

(2023年4月1日 現在)

ヒライ タイキ
平井 太規   准教授

(2023年4月1日就任)
地域政策学部   地域政策学科

専門分野/研究テーマとその内容

社会学・社会調査論/公的データを用いた家族および生活時間研究・地域における子育て支援政策

過去5年間に発表した著書・学術論文・学会報告

著書・論文・
その他の区分
著書・論文等の名称 発行所・発表雑誌・学会等の名称 著発行・発表年月 査読
著書(著書[共][共]) 第9章 サブカルチャーとグローバリゼーションの社会学(油井清光・小島奈名子・平井太規) 『3STEPシリーズ 社会学』所収  昭和堂  油井清光・白鳥義彦・梅村麦生    2020年07月
学術論文(学術論文[単][単]) 祖父母による家事・育児動向の基礎的分析-3世代世帯家族を対象に-  『立教大学コミュニティ福祉研究所紀要』10 立教大学コミュニティ福祉研究所    115-127頁  2022年11月
学術論文(学術論文[単][単]) 子育て期・夫の家事・育児参加は妻の負担を軽減するのか -「社会生活基本調査」政府統計匿名データによる分析から-  『Discussion Paper Series A』737 一橋大学経済研究所    1-8頁  2022年10月
学術論文(学術論文[単][単]) 未婚者の交際状況:若年パネル調査(JLPS-Y)データを用いた二項ロジット分析  『統計学』117 経済統計学会    17-32頁  2019年09月
学術論文(学術論文[単][単]) 妊娠先行型結婚と子ども数-JGSS-2009LCSの分析から-  『社会学雑誌』35 神戸大学社会学研究室    212-225頁  2019年08月
その他(学会会報[単]) マルチタスクとしての家事関連時間  『経済統計学会労働統計研究部会報』46 経済統計学会    5-6頁  2022年11月
その他(学会会報[単]) マルチタスクとしての家事関連時間  『経済統計学会労働統計研究部会報』47 経済統計学会    2-14頁  2022年11月
その他(研究紹介[単]) 社会経済的資源と就労環境が交際動向に与える影響  『まなびあい』13 立教大学コミュニティ福祉学部    154-157頁  2020年10月
学会等発表([単]) 日本人の余暇時間-「社会生活基本調査」1996年/2006年/2016年から-  公的統計ミクロデータ研究コンソーシアムシンポジウム 2022共同開催研究集会 「官民オープンデータ利活用の動向及び人材育成の取組」(オンライン開催)      2022年11月
学会等発表([単]) マルチタスクとしての家事関連時間  経済統計学会第66回(2022年度)全国研究大会(オンライン開催)      2022年09月
学会等発表([単]) 家事関連時間の「同時行動」に関する一考察  第70回関東社会学会大会(オンライン開催)      2022年06月
学会等発表([単]) 祖父母による家事・育児動向の基礎的分析 -3 世代世帯家族を対象に-  公的統計ミクロデータ研究コンソーシアムシンポジウム 2021共同開催研究集会 「官民オープンデータ利活用の動向及び人材育成の取組」(オンライン開催)      2021年11月
学会等発表([単]) 共働き世帯における妻の「時間貧困」  第69回関東社会学会大会(オンライン開催)      2021年06月
学会等発表() 誰が「時間貧困」に陥るのか ー未婚者の余暇時間を中心に-  第72回関西社会学会大会(オンライン開催)      2021年05月
学会等発表([単]) 子育て世帯の余暇時間に関する時系列的推移-「社会生活基本調査」匿名データを用いた基礎的分析-  公的統計ミクロデータ研究コンソーシアムシンポジウム 2020共同開催研究集会 「官民オープンデータ利活用の動向及び人材育成の取組」(オンライン開催)      2020年11月
学会等発表([単]) 公的データでみる子育て世帯の家事・育児時間 -「社会生活基本調査」政府統計匿名データによる分析-  第71回関西社会学会大会(オンライン開催)      2020年10月
学会等発表([単]) 「家事・育児時間」再考-「社会生活基本調査」政府統計匿名データの調査票Bを用いた試論的分析-  一橋大学経済研究所附属社会科学統計情報研究センター匿名データ等利用推進ワークショップ : 共催 神戸大学ミクロデータセンター(一橋大学)      2020年01月

教育活動

教育実践上の主な業績 年月(自) 年月(至) 概要
1 教育内容・方法の工夫(授業評価等を含む)
ICTツールを活用した授業  2020/04  現在に至る  新型コロナウイルス対策として、2020年度以降、Zoom等を用いたオンライン授業を行っている。*現在は対面授業が主体なので、補講など一部の授業回のみ 
Zoomによる個別指導  2020/04  現在に至る  オフィスアワー時間外での個別指導および学生対応、対面での面会が困難ば場合には、オンラインで行っている。 
しょうがい学生への配慮  2020/04  現在に至る  しょうがいをお持ちの学生に対しては、大学の担当部局からの情報提供および配慮依頼に基づいた対応を行っている。なお、差し支えないようであれば当該学生と直接授業時間の前後に最低一度は面会し、授業で配慮するべき事項を確認し、対応を行っている。これまでに視覚障害、発達障害等の学生への対応を行った(例:授業資料の事前配布、重要事項の繰り返しの説明、授業内では極力指示語を使わず分かりやすい用語で説明する、レポート・課題等の締切日・提出方法等の繰り返しのアナウンス・リマインド、など)。 
パワーポイントの使用  2020/04  現在に至る  講義科目を中心に、パワーポイントを使用して授業を行っている。 
リアクションペーパーの導入  2020/04  現在に至る  講義科目では、授業の最後にコメント・質問および授業内課題への回答をリアクションペーパーとして書いてもらっている。翌週の授業資料に特に重要なリプライを掲載した上で、口頭で解説を行っている。 
レポートや試験結果のフィードバック  2020/04  現在に至る  大学の規定上、可能な範囲で課題レポートや定期試験の採点結果を受講生に提示し、講評を行っている。また、希望する学生には個別にフィードバックも行っている。 
授業資料の公開  2020/04  現在に至る  授業で配布した資料をPDFファイルにして、学内ポータルサイト等にアップロードし、欠席者が確認できるようにしている。 
前回授業内容の復習  2020/04  現在に至る  毎回の授業冒頭において、前回の授業内容における要点を再度説明し、復習する機会を設けた上で、学習内容の定着を図っている。 
2 作成した教科書、教材、参考書
各授業におけるオリジナルレジュメの作成  2020/04  現在に至る  各担当科目において、それぞれオリジナルの授業資料をレジュメとして作成・配布し、教材として使用している。 
3 教育方法・教育実践に関する発表、講演等
4 その他教育活動上特記すべき事項

社会貢献等(社会における主な活動)

学外機関役職・
講演・その他の区分
活動の内容、役職名称 機関名称 年月(自) 年月(至)
学外機関役職 IATUR2023年東京大会実行委員 IATUR(国際生活時間学会) 2023/03 現在に至る
学外機関役職 『統計学』第二次審査委員 経済統計学会 2022/11 2022/11