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(2024年4月1日 現在)

タナカ ヒデノリ
田中 英式   教授

(2001年4月1日就任)
経営学部   経営学科

専門分野/研究テーマとその内容

日系企業の技術移転、日系企業と現地サプライヤーとの企業間関係、台湾経済、台湾企業、産業集積論 

過去5年間に発表した著書・学術論文・学会報告

著書・論文・
その他の区分
著書・論文等の名称 発行所・発表雑誌・学会等の名称 著発行・発表年月 査読
学術論文(学術論文[単]) 「中国製造業企業の発展プロセス:後発国企業の「キャッチアップ」と「追い抜き」」  李春利(編) 『不確実性の世界と現代中国』 日本評論社    229-240頁  2022年09月
学術論文(学術論文[単]) 「戦略論における因果関係の分析枠組みについて」  『愛知経営論集』 第179号     pp.13-45  2021年02月
その他(翻訳[共]) 「東アジアの成長モデル:規則に基づく貿易秩序における競争と協力」  李春利(編) 『不確実性の世界と現代中国』 日本評論社  クリスティーナ・L・デイビス著(李春利、田中英式 監訳)  35-63頁  2022年09月
学会等発表(学会発表(統一論題)[単]) 「国際競争のダイナミック・プロセス:日本電器企業は、なぜ韓国・台湾・中国企業に追い抜かれたのか?」  日本経営学会第97回大会      2023年09月
学会等発表(学会発表[単]) 「戦略における偶然・運の役割 -「私の履歴書」のテキスト分析から-」  2023年度組織学会研究発表大会      2023年06月
学会等発表(学会発表[単]) 「中国製造業の発展プロセス:キャッチアップから追い抜きへ」  第41回国際ビジネス研究学会(JAIBS)中部部会春季研究会      2022年04月
学会等発表(学会発表[単]) 「中国製造業企業発展の固有プロセス:家電企業を中心として」  日本経営学会第289回中部部会      2021年12月
学会等発表(学会発表[単]) 「産業集積の優位性とネットワーク:国内繊維アパレル産業集積のケースから」  日本経営学会第285回中部部会      2019年12月
学会等発表(学会発表[単]) 「繊維・アパレル産業における国内生産の組織フィールド:オフショアリング後の国内生産に関する制度論的アプローチ」   国際ビジネス研究学会(JAIBS)中部部会第36回研究会      2019年05月

教育活動

教育実践上の主な業績 年月(自) 年月(至) 概要
1 教育内容・方法の工夫(授業評価等を含む)
専門演習Ⅰにおいて、『第5回名古屋銀行企画体験型プログラム』のコンテストに参加  2019/04  2019/10  4グループでグループ研究を行い、代表グループを選抜。最終報告会には5大学が参加。最優秀賞を受賞。 
専門演習Ⅰにおいて、『平成29年度名古屋銀行企画体験型プログラム』のコンテストに参加  2017/04  2017/10  4グループでグループ研究を行い、代表グループを選抜。最終報告会には6大学が参加。 
専門演習Ⅰにおいて、『平成28年度名古屋銀行企画体験型プログラム』のコンテストに参加  2016/04  2016/12  6大学から8チームが参加。最優秀賞を受賞。  
専門演習Ⅰにおいて、『名古屋銀行企画体験型プログラム』のコンテストに参加  2015/04  2015/12  4大学から11チームが参加。最優秀賞、優秀賞を受賞。 
専門演習における就職支援  2002/04  現在に至る  専門演習の中で、学生の就職を支援するため、TOEICの受験とスコアの提出の義務化、3年次におけるインターンシップ参加の奨励、キャリア支援課協力によるグループディスカッションのトレーシング実施などの諸施策を行っている。 
専門演習フィールドワークの実施  2002/04  現在に至る  2002年度、2003年度の3年次対象の専門演習において、製品開発→生産→販売といった企業活動を疑似体験させるために、保育園児を対象とした玩具製作のフィールドワークを行った。これは、学生のグループに5歳児向けの玩具を企画・開発させ、予算10000円以内で製作した上で、三好町の打越保育園の園児の前でプロモーション活動を行い、どのグループの玩具が一番人気があるか決定するというものである。日本企業の製品開発プロセスや生産システムなどを説明して理解させるときに、学生のフィールドワークの経験が効果的であった。2005年度からは、日刊工業新聞社主催の「キャンパス・ベンチャーグランプリ」への応募を通じて、同様の製品開発活動のフィールドワークを行っている。 
授業評価アンケートの実施  2001/04  現在に至る  愛知大学FD委員会の授業評価アンケートを担当全科目において実施 
大人数講義における講義方法の工夫  2001/04  現在に至る  大人数講義において、一話完結型レジュメとプレゼンテーションソフトの併用によって、学生の理解度と集中度を高める工夫をしている。 
2 作成した教科書、教材、参考書
オンデマンド形式教材作成  2021/04  現在に至る  講義用教材 
オンデマンド形式教材作成  2020/04  現在に至る  講義用教材 
『経営組織と戦略』  2002/04    張淑梅編著。組織と戦略に関する通信教育用のテキスト。「グローバル戦略」(pp.122-130)、「情報技術と新しい組織形態」(pp.196-203)「バーチャル・コーポレーション」(pp.204-211)の執筆を担当。「グローバル戦略」の箇所では、主にポーターの議論を中心に解説。「情報技術と新しい組織形態」、および「バーチャル・コーポレーション」の箇所では、情報技術が経営組織に与える影響、および新しい組織形態について、取引コスト理論などを交えて解説した。 
3 教育方法・教育実践に関する発表、講演等
「経営学部FDの取組み状況について」第11回愛知大学FDフォーラム  2009/04    経営学部のFDの状況に関する報告 
「FDの事例と今後の展望・課題に関する一考察―FD委員の経験から」   2006/03    名古屋大学・名城大学・愛知大学共催の『大学教育改革フォーラムin東海』におけるFDセッションでの報告。 
「第8回FDフォーラム報告(名古屋校舎)」  2006/02    『FDニュース』第15号:愛知大学FD委員会発行。立案から係わった全学フォーラムの成果報告。 
「第1回東中四国教育改善学生交流シンポジウム・ワークショップ参加報告」  2005/02    『FDニュース』第12号:愛知大学FD委員会発行。岡山大学で行われたシンポジウムの参加報告。 
「大人数講義をうまく進めるには」   2004/10    『愛知大学FDガイドブック2004年度版』pp.79-81。大人数講義を効果的に進めるための実践例について述べたもの。 
「大人数講義を魅力あるものにするために(その4):学会報告のノウハウを講義に活用」  2003/06    『FDニュース』第7号:愛知大学FD委員会発行。大人数講義を効果的に進めるための実践例について述べたもの。 
4 その他教育活動上特記すべき事項
専門演習Ⅰにおいて、『平成30年度名古屋銀行企画体験型プログラム』のコンテストに参加  2018/04  2018/10  4グループでグループ研究を行い、代表グループを選抜。最終報告会には6大学が参加。優秀賞を受賞。 
(財)海外技術者研修協会における外国人研修生向け講義  2011/05  2012/03  タイ、ベトナム等の外国人研修生に対して、「日本のインフラ関連企業」というタイトルで講義を担当 
東邦高等学校・愛知大学提携模擬授業  2009/12    提携高校における模擬講義 
第6回キャンパスベンチャーグランプリ中部でゼミ生のグループが大賞受賞  2009/01    ゼミ生のグループ研究成果が学外のコンテストで大賞を受賞 
愛知大学経営学部インターンシップ委員としての活動  2006/04  現在に至る  経営学部インターンシップ委員として、学生の就職を視野に入れた教育改善に係わってきた。 
愛知大学全学FD委員としての活動  2004/04  現在に至る  経営学部選出の全学FD委員として、全学フォーラムの立案・実行、経営学部学生FD委員会の組織化等の活動を行い、学部・全学レベルの教育改善に係わってきた。 

社会貢献等(社会における主な活動)

学外機関役職・
講演・その他の区分
活動の内容、役職名称 機関名称 年月(自) 年月(至)
学外機関役職 学会部会幹事 国際ビジネス研究学会中部部会 2023/04 2024/03
学外機関役職 学会部会幹事 国際ビジネス研究学会中部部会 2022/04 2023/03
学外機関役職 学会部会幹事 国際ビジネス研究学会中部部会 2021/04 2022/03
学外機関役職 学会部会幹事 国際ビジネス研究学会中部部会 2020/04 2021/03
学外機関役職 学会部会幹事 国際ビジネス研究学会中部部会 2019/04 2020/03
講演 「地域産業集積の優位性:岡山ジーンズ産業集積のケース」 東三河懇話会/東三河地域研究センター『東三河産学官交流サロン』第407回例会 2018/09
講演 日本企業の国際競争力の変遷―アジア企業との競争― 名古屋中ライオンズクラブ第1035回例会 名古屋観光ホテル 2006/03
その他 ブログの連載 中日新聞プラス 2017/04 2018/01
その他 ブログの連載 中日新聞プラス 2016/09 2017/03
その他 日系企業の中国撤退が意味するもの:パナソニックのケース 『中部経済新聞』2016年1月26日8頁 2016/01