2月19日(日)～27日(月)の間、中国労働関係学院(北京市)の学生・教職員26名が来日し、本学現代中国学部生21名と共同で「日本社会調査(第13回)」を実施しました。

「日本社会調査」は、毎年夏に現代中国学部生が中国で実施する「現地研究調査」のカウンター・バージョンで、文部科学省「経済社会の発展を牽引するグローバル人材育成支援」事業では、「日本理解・日本発信」の場として、また協働力養成の場として位置付けられています。
今回は、2月20日(月)～23日(木)の4日間にわたり、名古屋市、豊田市、豊橋市、大口町、東海市で共同調査を実施しました。

まず、有松・鳴海絞会館にて、有松絞を実際に体験した後、「企業班」「文化班」の2班に分かれ、調査を実施しました。
企業班は、兼房株式会社、カゴメ株式会社、トヨタ自動車株式会社を訪問し、各社の工場や記念館の見学とともに、安全管理、企業文化、労使関係に関する調査を行いました。文化班は現代中国学部長より辞書編纂室等に関する講演や、中国研究科長による同科の国際教育に関する講演を聴いたほか、豊橋市立寺部小学校や豊橋市教育委員会(豊橋市役所)を訪問し、調査活動に取り組みました。その後、両班合同で、本学東亜同文書院記念センター、私立桜丘高等学校を訪問しました。

2月25日(土)には、調査結果をまとめた「日本社会調査報告会」を開催しました。本調査活動を通じて、中国学生はリアルな日本を知り、自国との違いを発見し、本学学生は、日本の文化・慣習を伝える楽しさや難しさを体感したほか、自国に対する新たな気づきを得るきっかけにもなりました。

今回の調査に参加した同学部生は、2017年8月、中国をフィールドに実施される「現地研究調査」に参加予定です。

以下は調査・報告会の様子です。

2月19日(日)～27日(月)の間、中国労働関係学院(北京市)の学生・教員26名が来日し、本学の現代中国学部生と共同で「日本社会調査」を実施します。

「日本社会調査」は、本学の同学部生が毎年夏に中国で実施する「現地研究調査」のカウンター・バージョンであり、文部科学省「経済社会の発展を牽引するグローバル人材育成支援」事業の一環です。

今年は名古屋市と豊田市の企業・学校等を調査地とし、両国の学生が「企業班・文化班」に分かれ、共同調査を行います。

調査地は日本ですが、日本人学生は、中国人学生に日本を発信することを通じ、自国に対する新たな気づきを得ます。中国人学生は、日本人や日本社会に触れ、理解を深めるともに、自国との違いに気づきを得ます。

2月25日（土）は、本調査活動に関する「日本社会調査報告会」を愛知大学名古屋校舎で開催します。
日中両国の学生が、それぞれの視点からみた日本社会について、発表します。

申し込み不要・通訳あり・どなた様でもご参加いただけます。皆様のご来場をお待ちしております。
※詳細はチラシ参照・公共交通機関での来場をお願い致します。

2月21日(日)～29日(月)の間、中国労働関係学院(北京市)と本学現代中国学部生と共同で実施した「日本社会調査」の様子が東日新聞と東愛知新聞に掲載されました。

以下より紙面をご覧いただけます。

2月25日(木)
東日新聞「日本食味わいながら交流深める」
東愛知新聞「日本食でおもてなし」

2月26日(金)
東日新聞「中国人学生ら座談会」
東愛知新聞「日中友好　相互理解と交流深め」

2月21日(日)～29日(月)の間、中国労働関係学院(北京市)の学生・教職員21名が来日し、本学現代中国学部生と共同で日本社会調査を実施しました。

日本社会調査は現代中国学部生が毎年夏に中国で実施する現地研究調査のカウンター・バージョンであり、文部科学省「経済社会の発展を牽引するグローバル人材育成支援」事業の一環と位置付けています。今回は豊橋市及び刈谷市を調査地とし、労働関係学院の学生と本学学生が共同調査しました。

本調査では、豊橋市立くすのき特別支援学校や長屋病院ふくろうを訪問したほか、「企業労使関係班」と「公共サービス・教育班」の2つに分かれ、「企業労使関係班」はメルセデス・ベンツ日本豊橋新車整備センター、株式会社ジェイアンドシー、株式会社デンソーを、「公共サービス・教育班」は豊橋市国際交流協会、穂の国とよはし芸術劇場PLAT、こども未来館ココニコ、豊橋市立新川小学校、総合老人ホームつつじ荘を訪問しました。調査活動を通じて、労働関係学院の学生は日本の先進的な介護制度等に感銘を受けたようでした。

また調査中には、豊橋市長を表敬訪問し、温かい歓迎のお言葉を頂戴したほか、豊橋地区日本中国友好協会との座談会では、今泉潤太郎本学名誉教授より、中日大辞典からみる日中友好についてご講演いただき、同協会の方々からは、豊橋市と中国南通市が友好都市に至った経過や同協会の概要についてご説明いただきました。

27日(土)には、調査の成果を発表する日本社会調査報告会を開催し、ハードな調査スケジュールだったにも関わらず、限られた時間の中で、日中両国の学生ともに素晴らしい調査発表がなされました。

以下は調査・報告会の様子です。

3月1日（日）～3月7日（土）の1週間、中国北京・労働関係学院から学生15名と引率教員3名が来日し、本学学生の同行のもと、日本国内の企業等においてフィールドワークを行う「日本社会調査」を実施しました。

調査1日目には、日本企業の革新的な取組を知るという観点から、エアコン等のコンプレッサーにおける温度・電流センサーとスイッチで世界トップシェアを誇り、名古屋のベンチャー企業の先駆けでもある「株式会社生方製作所」（名古屋市南区）を訪問しました。調査2日目には、日本企業の労使関係という観点から、トヨタ自動車創業以来の歴史・変遷を学ぶ目的のもと、「トヨタ会館」と「トヨタ鞍ヶ池記念館」を見学し、調査3日目には、産業発展と環境被害という観点から、四日市市の公害問題とそこからの再生を学ぶため、「四日市市環境学習センター」や「昭和四日市石油株式会社」等を訪問しました。

中国労働関係学院の学生たちは、各企業担当者からの説明に熱心に耳を傾け、予定時間を超過するほど積極的に質問し、知ろうとする熱意に溢れていました。同行した本学学生もその積極性に大いに刺激を受けて調査に取り組み、内容の濃い3日間となりました。

フィールドワーク最終日の3月6日（金）には、本調査での学びを発表する報告会を開催しました。中国労働関係学院の学生たちは、自信に満ち溢れたプレゼンテーションを披露し、内容も多角的に考察されていました。参加者はその堂々としたプレゼンテーションに引き込まれていました。

2014年2月16日から21日まで、台湾・東呉大学の学生と教職員13名が来日し、本学現代中国学部の学生のべ47名と教員と共に日本社会調査を行いました。日本社会調査はグローバル人材育成推進事業のSEND（Student Exchange-Nippon Discovery）活動の一環として行うものです。日本での東呉大学による日本社会調査は今回が第1回目となり、昨年2013年8月に本学学生が東呉大学で行った台湾現地社会調査に続く2回目の共同調査となります。

学生たちは「企業班」「地方行政班」「社会福祉班」に分かれ、株式会社サガミチェーン・株式会社デンソー・名古屋市中村区役所・名古屋市中村保健所を訪問し、21日の報告会に向けて熱心に調査を行いました。